会社の人材育成力が急速に低下する一方で、企業を取り巻く環境要因は否応なく意識の変革と行動を迫ってくる。その一つがいわゆる「二〇〇七年問題」である。「二〇〇七問題」とはご承知のように、いわゆる団塊の世代に属する人々が定年退職の時期を迎え、大量に第一線から退いていく現象を指す。団塊の世代とは、一般的な解釈では一九四七（昭和二二）年から一九四九（昭和二四）年の三年間に生まれた世代を指す。出生数は厚生労働省の統計では約八〇〇万人（出生数）に達する。
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日本の人口が約一億二〇〇〇万人だから、わずか三年間で八〇〇万人というのはいかにも多い。この圧倒的なボリュームを持つ人々が組織の現場から退出していくことで社会的にも年金問題など大きな影響を与えるとされているが、企業内部でもそのインパクトは大きい。